ほとんどのアリバイ会社は，在籍確認サービスを賃貸契約や融資申し込みに利用することを許容していますが，在籍に使用する会社の業種の選び方について解説します。

まず，賃貸契約の場合は保証会社の審査を受けることになりますが，これは原則書面審査なので，勤務先の会社でどのような業務をしているかなど，根掘り葉掘り聞かれることはないので，自分の知識が及ばない業種の在籍会社を利用しても支障はありません。
クレジットカードの審査も書面審査のみなので，賃貸同様に業種にこだわる必要性はありません。

ところが消費者金融(サラ金)の審査となると話は別です。
消費者金融のカードローン審査の場合は，一度疑われると厳しい質問責めを受けることになるので，自分の知識が及ばないジャンルの在籍会社を利用する際に注意が必要です。

例えば，『ホームページ制作会社』で，『WEBデザイナー』の仕事をしているという設定にした場合，
『ホームページ作るのに使用しているソフトウェアの名称は？』
などと突っ込まれる場合があります。

審査担当者としては，質問に対する回答を聞きたいのではありません。
不意打ちの質問にも自然に答えられるかどうかを観察しているだけなのです。
動揺・困惑する素振りを見せたらその時点でアウトなので，堂々と出鱈目を答えれば切り抜けれるかもしれません。

在籍会社の業種に関する知識がない場合は，職種を『経理担当』にしておくのが無難です。
ただし，経理など一般事務で年収を高めに設定すると怪しまれるので，親身に相談を聞いてくれるアリバイ会社を利用することをお薦めします。
年収設定の目安はつぎの記事で解説していますので参考にしてください。

賃貸契約の年収設定は幾らが妥当か？

アリバイ会社利用時の一般的な年収設定